A列車で行こう3D攻略 社員状況について

A列車で行こう3Dの「社員状況」と「業務負荷」についての攻略情報です。 社員状況と業務負荷は「レポート」→「会社情報」で確認でき、タッチペンを項目に合わせると推移グラフが表示されます。

社員状況は子会社、駅、旅客列車の売上に大きく影響します。 なので、所有している子会社が多い場合や鉄道、子会社の売上を伸ばしたい場合などは、社員状況を「特に問題なし」～「活気に溢れている」の間でキープすることが重要になります。 ただし、社員状況を気にしても仕方のない場合もあります。 それは、子会社の建設と売却（売り出し）を頻繁に繰り返して、街の開発を進めていく場合です。 その場合は、事業プランで改善しようとしても焼け石に水なので、街の開発か一段落するまでは社員状況を考える必要はないと思います。 子会社や鉄道の売上が社員状況によって少なくなっても、子会社の売却価格（売り出し価格）に社員状況は影響しないので、その分の利益を十分に補えます。

社員状況の変化が及ぼす主な影響は以下になります。 駅、旅客列車などの鉄道に関しては、利用者数や駅周辺の自己所有の子会社の数によって、影響がほとんど出ない場合もあります。

• 建設費用が高額な子会社ほど影響が大きく、売上に数十倍の差が出ることもある。
• 物流センター、資材工場などの資源を生産または消費する子会社への影響が少ないが、建設費用が高額な火力発電所、製油所への影響は大きいので注意。
• バス、路面電車の売上への影響は少ないが鉄道は利用者数に影響するので、結果的に駅、旅客列車の売上に大きな差が出る場合がある。（駅周辺の自己所有の子会社数によって影響に差がある）

下の表はシナリオ「湖水に映る街」で空港（中央部）周辺に子会社を建設した時の、社員状況による売上の変化を比較したものです。 子会社の稼働率は全て100％、各系統の比率は住宅70％、商業100％、娯楽50％、工業100％の状態です。（※1の子会社は空港から少し離れた場所へ建設） また、空港は社員状況「やる気が感じられない」時に1日の利用者数約22万人の駅ビルC、約18万人の地下駅Cが隣接している状態です。

社員状況「活気に溢れている」の方が、比較した全子会社の年間損益が多くなりました。 とくに大きな差が出たのは、デパートと展示場です。 物流センター、スーパーBは隣町から農業、水産を供給しているので、供給がなかったらもう少し差が出ると思います。 駅ビルCは、1日の利用者数に約5万人の差が出たので、年間損益も大きな差が出たと思われます。 また、各系統の比率によっても年間損益は変化してくるので、一概にデパート、展示場が社員状況の影響が大きいとは言い切れません。

黒字決算と事業プランの3つを実行することで、年間で最大35～60のプラス効果を得ることができます。 また、7月、12月に支払われる通常ボーナスには、プラス効果がありません。

業務負荷は高すぎても低すぎてもマイナス要因となります。 子会社の即時売却、売り出しもマイナス要因となりますが、年間で10社程度なら事業プランで回復できます。

駅、旅客列車などの鉄道損益は利用者数に比例します。 社員状況が悪いと利用者数が減るので、結果的に鉄道損益も下がります。 ですが、社員状況を気にしていると利用者数が伸び悩む可能性が大です。 理由は、利用者数を増やすには駅周辺の子会社の影響が、社員状況を上げるよりも、はるかに大きいからです。 NPCは利用者数に大きく影響する、スタジアム、高層ビルなどの建設費用が高額なものは建設しません。 そうすると、自分の手で駅周辺に乗客重要が多く、高額な子会社を多数建設していく必要があります。 そのためには、子会社の建設と売却（売り出し）を繰り返すのが有効なので、社員状況の悪化は仕方のないことなのです。
管理人は、シナリオ「湖水に映る街」と「新都心構想」を10年以上続けています。 両シナリオとも難易度は「標準」で、子会社の建設と売り出しを繰り返して街を開発しました。 社員状況は事業プランの3つを毎年実行しても子会社売り出しの影響で、常に「やる気が感じられない」のままです。 ですが、1日の利用者数が20万人以上の駅が両シナリオとも10以上あり、年間の鉄道損益は毎年5000億を軽く超えています。 なので、街の開発が継続中の場合は、社員状況を気にしても仕方がないと考えています。